一昨年の『凶』、昨年の『吉』から、今年は『大吉』と大躍進、大きな運気サイクルとも一致し今年は花咲き、その後の基盤となる基礎固めが確実に出来る年となると確信しております。ここ暫くの低迷状態から確実に脱し、大きな飛躍を目指します。
今年の初詣は、コロナ禍の影響を受け、緊急事態宣言でも発出されそうな状態で、人出は例年よりも大きく減少。車での道のり、駐車場もがらがら、出店も例年の半分以下だろうか、寂しい限りだが、これなら密にはなり得ない環境での初詣であった。
多くの人に、『今年は大変だ』『この感染状況はどうすれば』、と言われ、その都度確認したが、何を持って大変と言っているのか、全く説明不明、意味不明の、感情的、感覚的訴えが全てであった。私としては、それこそが大変な事だと、心配になって仕方がない。
多くの人が死んでいる、新型コロナに感染している、重症者が増えている、急変で突然死までしていて不安だ、医療崩壊で通常診療が出来なくなる、などなど。しかし、これらは絶対評価できるものではなく、比較による相対評価しなければ本来何も分からない事ばかりなのに、毎日テレビで危機感を煽られ続けて感覚がおかしくなっている。
交通事故は多数発生しているが、その多くは怪我もなく車の破損も軽症。時々発生する悲惨な事故を連日報道し、防ぎようのない逆行での正面衝突や暴走して歩道に乗り上げ多くの死傷者を発声させてしまう事故の危機を煽り、事故を防ぎ、身を守るためには不要不急の車両使用を自粛、歩道を歩くのも危険なので外出自粛、緊急事態宣言とは決してならない。比較して何が違うのだろう。
いやいや、交通事故とは違うよ。という人は、今シーズンの気管系疾患、感染症の感染や死傷者と比較してどうなのか知っているのだろうか。
東京都の1日1300人は過去最高を大きく上回る危機状態だと言う人は、1日10万人になったらどういうのだろうか。他国の危機的状況と比較すれば、これぐらいの数字の差があるのに、何故危機と言うのだろうか。
テレビで政府を批判する際に使われる、危機管理の常道として最悪の事態を想定した対応が必要だと。そのこと自体は、大きな誤謬性を含んでいるが、そのことは置いておくとして、最悪の事態を想定するのなら、新規感染者数は、1日10万人規模の想定が必要不可欠だろう。その想定からすると、遥かに低い数字なので慌てる必要は無いはずだ。
危機管理状態を示す数値的指標を明確にする必要性を訴えているが、その際に、1日10万位規模になればステージ4だと設定して納得が得られるだろうか。現状の数字から、少し上積みした数字を設定して納得を得ている状態だが、それでは本当の意味での危機対応ではないのは、冷静に考えれば分かるはずだ。
医療崩壊の重症者病床数も同様だ。用意していた病床数の70%、80%というが、1日10万人規模の新規感染者の場合に必要となる重症病床数ではない母数に近づいたとしても、母数を増やせば良いだけなのだ。
今の感染者程度で医療崩壊する訳は無い。もし、この状態で医療崩壊するのであれば、医療業界の構造改革、経営の刷新、統制管理が必要不可欠であり、その為の法改正、現業界のトップ層は総退陣が必要不可欠だろう。
はっきり言って、新型コロナの感染力は高いだろうが、毒性は高くなく、死ぬ病気ではない。確かに不幸の死を遂げる事例の報告はあるが、インフルエンザでも同様に休止の例は多数存在する。その比較による説明もなく、一方的な話で危機を煽るのは、それ自体が既におかしい。風邪は万病の元とはよく言ったものだ。
新型コロナ感染症は、病気だから怖くないと言うと嘘になる。感染力も高いので、基本的に市中にウイルスが常在している前提で行動しなければならない。でも、ウイルス常在状態でも必ず感染する訳ではない事は、風邪でも周知のはずだ。不摂生で初期免疫力が低下して初めて風邪をひくのだ。であれば、新型コロナも同様、風邪を絶対にひかない様に、養生すれば自身の感染は相当レベルで抑えられる。同時に、自分がウイルスを保有している全体で、他人にうつさない様に行動する。それで全てであり、それ以上でも以下でもない。
利権があるのか既得権益構造なのかは明確ではないが、少なくとも言えるのは、人の気持ちというのは、危機を煽ることで簡単に導けるという社会実験となってしまっていることだ。それこそ社会的脆弱性が露呈しているのである。
少し、立ち止まって、冷静に思考回路を働かせる事さえ出来れば、この様な事態には決してならない。私は、それは情報リテラシーを高める必要があると考えており、その為に必要な要素は、モチベーション力であり、胆力であろう。しっかりと、人の話に耳を傾け、自分の思い込みに固執し異なる意見を聞かずに批判、或いは面倒臭がって無視、何ら思考回路を働かせない悪癖を断つ。その為に、活字をしっかりと読み、反対意見に対しても自身の意見をまとまって語り、議論が出来るようになる。これは、新型コロナに限った話ではなく、全てに通じる事象であり、DXや環境問題など社会問題への適合が要求される激動の社会環境で必要不可欠な人財力なのである。
その様な問題意識を持ち、社会貢献が少しでも出来るように、ジュニア層や日本の産業の中核を担う中小企業の支援を想定し、昨年活動し始めた。その活動の本格的基盤作り、土壌を構築し、軌道に乗せる、勝負の年としたい。